リバランスあり・なしのシミュレーション｜長期インデックス投資に与える影響と実例分析

インデックス投資は「放置して積み立てる」シンプルな手法ですが、資産配分をどう維持するかで結果が変わります。

その代表例がリバランスの有無です。株式と債券を組み合わせたポートフォリオを持った場合、時間が経つと市場変動によって比率が崩れます。

このずれを修正するかどうかが投資成果に影響を与えるのです。

リバランスの基本

リバランスとは、一定の資産配分を維持するために、値上がりした資産を一部売り、値下がりした資産を買い増す行為を指します。

• 例：60%株式・40%債券を目標にしている場合、株式の上昇で70%まで膨らめば株を売って債券を買い、再び60/40に戻す。

   

• この調整によりリスクが偏るのを防ぎ、長期的に安定した成績を狙える。

   

リバランスなしのシナリオ

リバランスをせずに放置するとどうなるのでしょうか。

2000年にS&P500（株式）と米国総合債券（AGGに相当）を60/40で組んだと仮定します。

• 2000年〜2020年、リバランスなしの年率リターンは約6.7%。
• しかし2008年リーマンショック時には株式比率が過度に高まっていたため、最大▲50%のドローダウンを経験。
• 株式の長期的な強さを享受できる反面、暴落時のリスクが拡大する傾向がある。

リバランスありのシナリオ

同じ条件で、毎年1回リバランスを行った場合を比較します。

• 年率リターンは約6.2%と、リバランスなしよりやや低い。
• しかし最大ドローダウンは▲35%程度に抑えられた。
• コロナショック（2020年初頭）では、リバランス済みポートフォリオが早期に回復し、2年後にはプラス圏に復帰。

このように、短期的なリターンを削ってでもリスクを低減し、精神的にも持ちやすい結果をもたらすのがリバランスの特徴です。

リバランスのタイミングと方法

リバランスの実施方法は複数あります。

• 年1回リバランス：手間が少なく、安定性を維持。
• 半年ごとリバランス：リスクコントロールがより精密。
• バンド方式：資産配分が±5%以上乖離したら調整。

一方で、あまり頻繁に行うと手数料や税金が増えるため、実務的には「年1回＋新規資金の追加投資で微調整」という組み合わせが現実的です。

メリットとデメリットの整理

リバランスの利点と注意点を整理すると以下のようになります。

メリット

• リスクを一定に保てる
• 機械的に行うことで感情に左右されない

• 長期的な安定性が増す

   

デメリット

• 売却益に課税される可能性
• 売買手数料・スプレッドの発生

• 強気相場では短期的なリターンを削る

   

実務での工夫

リバランスの負担を軽減する方法もあります。

• NISAやiDeCoなど非課税口座で行うことで課税を回避
• 新規資金を追加する際に、割安資産を中心に買い足して自然にリバランス

• 海外ETFや投資信託の中には「自動リバランス機能」がある商品も存在

   

投資家タイプ別の戦略

• リターン重視の人：リバランス頻度を低くして株式の伸びを享受
• 安定性重視の人：毎年の定期リバランスで安心感を優先

• 初心者：自動リバランス型ファンドを利用して仕組み化

   

まとめ

リバランスは単なる調整作業に見えますが、長期投資の成否を左右する重要な要素です。

シミュレーションからも分かるように、リターンはやや下がるものの、暴落時のダメージを抑えられる点は大きなメリットです。

自分のリスク許容度に合わせ、リバランス戦略をうまく取り入れることが、安定した資産形成の近道といえるでしょう。

FAQ

Q1: リバランスは必ず毎年やるべきですか？

A: リバランスは「絶対に毎年やらなければならない」というルールではありません。ただ、年に1回程度の見直しは多くの投資家にとって有効です。市場環境によって資産配分は大きく変動するため、定期的に比率を確認することで、リスクの取りすぎを防ぐことができます。特に株式の強気相場が数年続いたあとは、株式比率が大幅に上昇している可能性があるため、年1回のリバランスでリスクをリセットする効果があります。

Q2: 株式100%のポートフォリオでもリバランスは必要？

A: 株式だけで構成されている場合、株式と債券のような資産クラス間のリバランスは不要です。ただし、米国株と新興国株、グロース株とバリュー株など、異なる性質の株式を組み合わせている場合には、バランスを調整する意義があります。特定のセクターや地域に過度に偏るとリスクが集中するため、株式比率100%でも内部のリバランスを行うことは有効です。

Q3: 税金や手数料が気になるときはどうすれば？

A: リバランスを頻繁に行うと売却益に課税され、さらに手数料やスプレッドが積み重なります。これを避けるためには、非課税制度を活用するのが有効です。NISAやiDeCo口座であれば、売却益や配当に税金がかからないため、リバランスのコストを大幅に削減できます。また、追加投資を行う際に偏っている資産クラスを重点的に買い足す「キャッシュフローでのリバランス」もおすすめです。

Q4: 長期積立をしている場合、自動的にリバランスされる？

A: 一部のバランス型ファンドやターゲットイヤーファンドには自動リバランス機能がありますが、ETFや個別株を使った積立では自動調整されません。そのため、自分でポートフォリオを確認し、必要に応じて調整する必要があります。自動リバランス機能付きの商品は利便性が高い一方で、手数料がやや高めに設定されていることもあるので、コストと手間を天秤にかけて選択することが大切です。

Q5: リバランスをすると短期的な利益を逃すことになりませんか？

A: 確かに株式が力強い上昇を続けている局面でリバランスを行うと、一部の利益を早めに確定してしまい、その後の上昇を取り逃すことがあります。しかし、その代わりに暴落時の下落幅を抑えることができるため、長期的に見れば資産形成の安定性が高まります。シミュレーションでも、リターンの平均値はリバランスなしよりやや低い一方、最大ドローダウンは大幅に改善する傾向が確認されています。

Q6: リバランスの頻度はどのくらいが最適ですか？

A: 一般的には「年に1回」が最もバランスの取れた方法とされています。半年ごとに行う方法もありますが、売買コストや手間が増えるデメリットがあります。バンド方式（乖離率が±5%以上で調整）も有効で、相場状況に応じた柔軟なリバランスが可能です。投資スタイルや利用している証券会社の手数料体系によって、最適な頻度は変わるため、自分に合ったやり方を見つけることが重要です。

Q7: 債券を組み入れていない場合でもリバランスは意味がありますか？

A: 株式と債券を組み合わせていない場合でも、リバランスは有効です。例えば「米国株ETFと不動産ETF」「先進国株と新興国株」など、異なるリスク特性を持つ資産を組み合わせているなら、その配分を保つことはリスクコントロールにつながります。リバランスは「株と債券」だけに限らず、「複数の資産クラスをどう配分するか」という視点で考えるのが大切です。

Q8: 将来、退職や生活費の取り崩しを考える場合はリバランスをどうすべき？

A: 老後資金の取り崩しフェーズに入ると、株式比率が高すぎると暴落時に資産が急減してしまうリスクがあります。そのため、生活資金の安定を重視するなら、年齢が上がるにつれて債券やキャッシュの比率を徐々に高めるリバランス戦略が有効です。実際に多くのターゲットイヤーファンドも「年齢に応じて株式比率を減らす」設計を採用しており、リスクとリターンのバランスを考慮した調整が推奨されます。