ETFの経費率（MER）とは？人気ETFの選び方と日本投資信託との比較

ETF（上場投資信託）は、低コストで分散投資ができる金融商品として日本でも広く利用されています。

しかし、ETFに投資する際には 「経費率（MER: Management Expense Ratio）」 を理解しておくことが不可欠です。

経費率とは、ETFを運用するためにかかる管理費用の割合を示す指標で、通常は 年率0.03%〜0.5%程度 で表記されます。

投資家が直接払うわけではなく、ETFの基準価額から日々自動的に差し引かれる仕組みです。

例えば、100万円を投資して経費率が0.03%のETFなら年間コストは約300円、0.5%なら年間5,000円。

長期になればなるほど、この差は投資成果を大きく左右します。

経費率の仕組みと内訳

ETFの経費率は単純に「運用会社の取り分」ではなく、さまざまな費用を含みます。

主な内訳

• 運用報酬：運用会社への管理報酬
• 管理費用：信託銀行・監査法人への報酬、事務手続きなど

• その他の費用：開示や上場維持にかかるコスト

   

ETFでは「信託財産留保額」（解約時にかかる費用）は基本的にありません。

そのため、投資家が気にすべきコストは 経費率（MER） が中心になります。

経費率がリターンに与える影響

一見すると小さな数字に見えるMERですが、長期投資では複利効果によって大きな差を生みます。

短期では小さい差

• 1年で見れば数百円〜数千円の違い

• 短期投資家にとっては大きな問題ではない

   

長期では大きな差

例えば100万円を20年間、年利7%で運用すると：

• 経費率0.03%のETF → 約386万円

• 経費率0.5%のETF → 約360万円

   

わずか0.5%弱の差が、20年後には 数十万円以上の差 になります。

これこそが「低コストETFが長期投資に有利」と言われる理由です。

人気ETFを選ぶ場合は「MER」が最重要

ETF選びでは「流動性」「トラッキング精度」「純資産規模」もチェックポイントと言われます。

ただし、これは規模の小さいマイナーETFや新規設定ETFを選ぶ場合の話です。

大手・人気ETFの場合

• VOO（Vanguard S&P500）
• IVV（iShares Core S&P500）
• VTI（Vanguard Total Stock Market）

• VT（Vanguard Total World Stock）

   

といった 大規模で歴史あるETF であれば：

• 流動性 → 出来高が膨大でスプレッドは極小
• トラッキングエラー → 運用精度が高く誤差はほぼ無視できる

• 繰上償還リスク → 実質ゼロ

   

つまり、人気の大規模ETFに投資する際は 「どの指数に連動するか」と「MERの低さ」こそが最大の判断基準 になります。

日本の投資信託 vs 米国ETF

日本の証券会社では、米国株式指数に連動する インデックス投資信託 も数多く提供されています。

日本の投資信託のメリット

• 円建てで少額から投資可能
• 自動積立やNISA対応がしやすい

• 分配金は自動再投資される商品が多い

   

初心者にとっては非常に便利な仕組みです。

しかし見逃せないデメリット

• 信託報酬（経費率）が米国ETFより高め（0.1%〜0.2%程度）

• 長期的には手数料負担が積み上がり、リターンを削る

   

具体例

100万円を20年間投資した場合（年利7%想定）：

• VOO（経費率0.03%） → 約386万円

• 日本の投資信託（経費率0.15%） → 約372万円

   

その差は 14万円以上。

投資額が大きく、期間が長くなるほど差は拡大します。

どちらを選ぶべきか？

• 短期・初心者向け：円建て・自動積立の日本投信は便利で使いやすい

• 長期・本気の資産形成：VOOやVTIなど、米国ETFを直接購入した方が低コストで有利

   

要するに、日本の投信は「便利さに対するサービス料」を払っているイメージです。

長期の資産形成を本気で考えるなら、やはり 米国ETFを直接買う方が合理的 と言えるでしょう。

まとめ

• MERはETF投資における最重要コスト
• 短期では差が小さいが、長期では複利効果で莫大な差になる
• 人気・大規模ETFなら「流動性」や「トラッキングエラー」は気にしなくてよい → MERで比較すべき

• 日本の投信は便利だが、長期では高コスト → VOOなど米国ETFが有利

   

つまり、ETF選びの王道は「低コスト＋長期保有」です。

シンプルにVOOやVTIなどを積み立て続けることが、最も合理的な資産形成戦略だと言えるでしょう。